MENU

Wi-Fiルーターはレンタルと購入のどちらが得?月額料金・総額・返却費用を比較

レンタル機器の返却箱と購入したWi-Fiルーターを総額で比較するイメージ。

Wi-Fiルーターはレンタルと購入のどちらが得?月額料金・総額・返却費用を比較

Wi-Fiルーターのレンタルは、すべての光回線で必要なわけではありません。回線接続に必要なONUやホームゲートウェイと、Wi-Fiを飛ばすための市販ルーターを分けて考えると、購入に切り替えられる費用が見えてきます。

月額550円なら2年間で13,200円、3年間で19,800円です。市販品を長く使える環境では購入が有利になりやすい一方、電話サービスとの連携や故障時の交換、設定サポートを重視するならレンタルにも利点があります。

この記事の料金・提供条件は、2026年8月22日時点の各社公式情報を基にしています。

  • レンタルが必須かどうかは、利用する回線・電話・オプションで異なる
  • 月額料金だけでなく、割引、購入費、返送送料、未返却時の請求まで比べる
  • 2~3年以上使うなら、購入のほうが安くなるケースがある
  • 解約時は本体だけでなく、電源アダプターやLANケーブルも返却対象になり得る
目次

まず確認したい「借りている機器」の役割

レンタル機器を一括して「Wi-Fiルーター」と考えないことが、判断の出発点です。 光回線の宅内には、役割の違う機器が置かれている場合があります。

ONUは光信号を変換する機器

ONU(回線終端装置)は、光ファイバーの信号を家庭内で使える電気信号へ変換します。市販のWi-Fiルーターとは役割が異なり、通常は回線事業者から提供されます。

ONUまで自己判断で返却すると、インターネットに接続できなくなります。購入へ切り替えるときも、返してよいのが無線LAN機器だけなのか、ONUやホームゲートウェイを含むのかを事業者へ確認してください。

ホームゲートウェイは電話機能を兼ねることがある

ホームゲートウェイは、ルーター、ひかり電話、無線LANなど複数の機能を持つ場合があります。

たとえばNTT西日本では、ひかり電話の利用者は対応ホームゲートウェイを無料レンタルできます。一方、ひかり電話を使わずホームゲートウェイだけを借りる場合は、低価格プランが月額275円、標準プランが月額495円です。低価格プランには2年以上の利用条件と解約金があります。

ホームゲートウェイを残し、Wi-Fiだけを市販ルーターへ任せられる構成もあります。ただし、接続方式や電話サービスによって設定が変わるため、対応可否の確認が必要です。

無線LANカードやWi-Fi機能だけが有料の場合もある

本体ではなく、ホームゲートウェイの無線LAN機能が有料オプションになっている契約もあります。

auひかりの案内では、ホームゲートウェイ内蔵の無線LAN親機機能は月額550円です。auスマートバリューやUQ mobileの自宅セット割など、所定の条件を満たすと無料になる場合があります。

つまり、請求書にレンタル料があっても、単純に市販ルーターへ置き換えればよいとは限りません。まず明細にある正式なサービス名を確認しましょう。

レンタル料金はいくら積み上がる?

月額数百円でも、3~5年間使えば市販ルーター1台分を超えることがあります。 代表的な公式料金を使い、支払総額を計算します。

サービス例 月額料金 2年間 3年間 5年間
NTT東日本
ホームゲートウェイ本体+無線LAN
825円 19,800円 29,700円 49,500円
NTT西日本
ホームゲートウェイ低価格プラン
275円 6,600円 9,900円 16,500円
NTT西日本
ホームゲートウェイ標準プラン
495円 11,880円 17,820円 29,700円
auひかり
対象の無線LAN機器レンタル
550円 13,200円 19,800円 33,000円
SoftBank 光
光BBユニット
513円 12,312円 18,468円 30,780円

金額は「月額×利用月数」の単純計算で、光回線そのものの料金、プロバイダー料、電話料金、工事費などは含みません。また、セット割や無料特典が適用される契約では実負担が変わります。

NTT東日本の月額825円は、フレッツ 光ネクスト向けホームゲートウェイ本体と無線LANの料金です。SoftBank 光の光BBユニットは月額513円ですが、電話やWi-Fi関連サービスを組み合わせたセット料金が適用される場合があります。

ここがポイント: 比較に使うのは公式ページの通常料金だけではなく、自分の請求明細に載っている実負担額です。割引で0円なら、購入しても通信費の節約にならない場合があります。

購入との損益分岐点を計算する

購入費を実際のレンタル月額で割れば、購入費を回収するまでのおおよその月数が分かります。

計算式は次のとおりです。

損益分岐までの月数=市販ルーターの購入総額÷毎月なくせるレンタル料

以下は、購入費を仮に8,000円、15,000円、25,000円とした試算です。特定製品の販売価格ではありません。

購入費の想定 月額275円と比較 月額513円と比較 月額550円と比較 月額825円と比較
8,000円 約30カ月 約16カ月 約15カ月 約10カ月
15,000円 約55カ月 約30カ月 約28カ月 約19カ月
25,000円 約91カ月 約49カ月 約46カ月 約31カ月

小数点以下は切り上げています。購入時に送料や初期設定サービス料がかかるなら、その金額も購入総額へ足してください。

月額550円なら3年利用が一つの目安

15,000円の機器を買い、月額550円を完全になくせるなら、約28カ月で購入費に届きます。3年間ではレンタル19,800円に対し、購入費は15,000円なので、単純差額は4,800円です。

ただし、3年以内に故障して買い替えれば差は縮まります。反対に同じ機器を5年間使えれば、月額550円のレンタル総額33,000円との差は18,000円まで広がります。

割引後0円なら金額面で購入を急ぐ必要はない

セット割によりレンタル料や無線LAN機能料が0円なら、購入費を通信料金の削減で回収することはできません。

この場合に購入を検討する理由は、次のような性能・機能面になります。

  • 現在の機器より新しいWi-Fi規格を使いたい
  • 部屋数が多く、メッシュWi-Fiを構築したい
  • 接続台数や有線LANポート数を増やしたい
  • セキュリティー設定や通信管理を自分で細かく変更したい

一方、セット割を将来外す予定なら、割引終了後の月額も含めて計算し直す必要があります。

レンタルが向く人、購入が向く人

短期利用とサポート重視ならレンタル、長期利用と機器選びを重視するなら購入が基本線です。 ただし、回線固有のサービスを使う人には例外があります。

レンタルが向くケース

  • 1~2年以内に転居や回線変更を予定している
  • 故障時に事業者の案内で交換してもらいたい
  • ひかり電話など、指定機器を必要とするサービスを使う
  • 接続設定や機種選びに手間をかけたくない
  • セット割で実質負担がない、または小さい

レンタルは「機器を所有しない」代わりに、契約中の交換対応や設定案内を受けやすい点が利点です。購入費だけでなく、自分で不具合を切り分ける手間も比較対象に入ります。

購入が向くケース

  • 同じ回線を3年以上使う予定がある
  • 有料のWi-Fiオプションを確実に外せる
  • 回線の接続方式に対応する製品を選べる
  • 必要な通信規格、速度、接続台数が明確になっている
  • 回線変更後もルーターを使い回したい

購入したルーターは原則として自分の所有物なので、回線を解約しても返却する必要はありません。ただし、故障時の修理や買い替えは自己負担です。

市販ルーターへ切り替える前の確認事項

機器を購入する前に、レンタル料が本当に解約できるかを事業者へ確認してください。 対応機種を買っても、電話やセット割の条件によっては月額料金が残ることがあります。

1. 回線の接続方式

IPv6 IPoEなどの接続サービスでは、回線やプロバイダーが採用する方式に対応したルーターが必要です。「IPv6対応」という表示だけで、自分の契約方式に対応するとは限りません。

確認する項目は次のとおりです。

  • 契約中の回線名とプロバイダー名
  • IPv6接続サービスの名称
  • 市販ルーターの動作確認情報
  • ひかり電話を併用した場合の接続構成
  • 10ギガ回線ならWAN・LANポートの対応速度

2. レンタル機器でしか使えない機能

SoftBankの公式案内では、光BBユニットはWi-Fiマルチパック、BBフォン、ホワイト光電話、光電話機能などを利用する際に必要な機器とされています。

市販ルーターでインターネット接続そのものができても、契約中の電話やオプションまで同じ条件で使えるとは限りません。利用中のサービスを一つずつ確認する必要があります。

3. 二重ルーターにならない構成

ホームゲートウェイと市販ルーターの両方でルーター機能を動かすと、二重ルーターになる場合があります。通信できても、オンラインゲーム、VPN、外部からの機器接続などに支障が出ることがあります。

ホームゲートウェイをルーターとして残すなら、市販機をアクセスポイントモードやブリッジモードで使う方法があります。設定方法は両方の機器の説明書で確認してください。

返却時にかかる費用と未返却のリスク

通常の返却費用が無料とは限らず、送料負担や未返却時の違約金が発生する事業者もあります。 購入との比較では、最後の返却まで費用に含めます。

返送料は事業者によって異なる

NTT西日本は、解約、他社への移行、転居などに伴う対象機器の返却に、手続き後に届く回収キットを使うよう案内しています。

一方、SoftBankのロゴが付いた対象機器は、原則として利用者が梱包し、元払いで返送します。公式案内には、送料を利用者が負担することも明記されています。NTTロゴ入りの対象機器は、回収キットを使う扱いです。

同じ回線契約で複数社の機器を借りていると、返送先や返却方法が分かれることがあります。ロゴと機器名を確認し、まとめて一つの箱へ入れないよう注意してください。

未返却なら数千円から数万円の請求もある

SoftBankの公式返却ページでは、未返却時の違約金として、契約条件に応じて次の金額が示されています。

  • 光BBユニット E-WMTA2.1/2.2:5,000円または18,000円
  • 光BBユニット E-WMTA2.3:7,000円または18,000円
  • 光BBユニット E-WMTA2.4:12,000円または18,000円
  • ホームゲートウェイ(S):21,000円
  • メッシュWi-Fiルーター:1台につき7,000円

適用額は契約成立日や更新状況などで異なります。故障・破損時には別の修理交換料金が設定されているため、返送前に最新の公式表を確認してください。

付属品も返却対象になる

返却対象は本体だけとは限りません。

  • 電源アダプター
  • 無線LANカード
  • LANケーブル
  • スタンド
  • メッシュWi-Fiの子機
  • 開通前に借りた一時貸出機器

返却対象一覧を確認し、箱へ入れる前にスマートフォンで内容物と伝票番号を撮影しておくと、配送状況や返却内容を確認しやすくなります。追跡番号は事業者側で返却完了を確認できるまで保管しましょう。

切り替えはこの順番で進める

先にレンタルを解約せず、市販ルーターで接続できることを確認してから返却するのが安全です。 順序を逆にすると、機器が届くまで通信できなくなる可能性があります。

  1. 請求明細でレンタルサービスの正式名称と実負担額を確認する
  2. 回線事業者またはプロバイダーへ、市販ルーターで代替できる範囲を確認する
  3. 電話、IPv6、セット割への影響を確認する
  4. 対応する市販ルーターを用意する
  5. 接続とWi-Fi通信を確認する
  6. 不要になったオプションの解約手続きをする
  7. 指定された期限・方法でレンタル機器と付属品を返却する
  8. 翌月以降の明細でレンタル料が消えたことを確認する

オプションを月途中で外した場合の日割り、解約月の請求、返却期限は事業者や契約によって異なります。手続き画面や受付メールを保存してください。

よくある質問

迷いやすいのは、「購入すれば必ず安くなる」「解約すれば全部返す」という思い込みです。 契約ごとに分けて確認します。

市販ルーターを買えば、レンタル料は必ずなくなりますか?

必ずしもなくなりません。レンタル機器が電話サービスや接続サービスの提供条件になっている場合や、複数オプションのセット料金に含まれている場合があります。解約可能なサービス名と、解約後の月額差を事前に確認してください。

レンタル機器が古ければ無料で交換できますか?

事業者の交換条件によります。故障なら交換対象でも、最新規格へ替えたいという理由では有料になることがあります。購入前に、現在の機器の交換可否と費用を問い合わせると比較しやすくなります。

購入後もホームゲートウェイを残してよいですか?

残せる場合があります。ホームゲートウェイで回線や電話を処理し、市販ルーターをWi-Fiアクセスポイントとして使う構成です。ただし、ホームゲートウェイ自体の有料レンタル契約が残れば、料金は下がりません。

返却したのに請求が続いたらどうしますか?

配送の追跡番号、受付メール、返却物の写真を用意して事業者へ確認します。返却とオプション解約が別手続きの場合、機器を送っただけでは契約が終了していない可能性もあります。

結論:月額ではなく「使う年数と返却まで」で決める

有料のWi-Fi機能だけを外せて3年以上使うなら、購入が有利になりやすいのが基本的な考え方です。月額550円は3年で19,800円、5年で33,000円になるため、市販ルーターの購入費と比較する価値があります。

ただし、割引後の負担が0円なら結論は逆転します。電話サービスに指定機器が必要な場合も、単純な置き換えはできません。

契約画面や請求書では、次の5項目を確認してください。

  • 現在払っているレンタル料の実額
  • 市販品へ置き換えられる機能の範囲
  • セット割や電話サービスへの影響
  • 解約月の料金と返送料
  • 返却期限、付属品、未返却時の請求額

最初に見るべき数字は、広告に載った月額ではなく自分の請求明細です。そこでレンタル料がいくら減るか確定してから、予定利用年数を掛け、購入費と比べましょう。

参照リンク

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!
目次